JCB手数料が高いって本当？他社と比較してどのくらい差があるのか徹底解説

キャッシュレス決済の急速な普及に伴い、店舗運営者の中には、JCBの加盟店手数料（決済手数料）がVISAやMastercardと比較して高いイメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか？

実際のところ、VISAやMastercardと比較してJCBの加盟店手数料（決済手数料）は高く設定されている場合があります。

本記事では、JCBの加盟店手数料（決済手数料）の実態を解説していきます。さらに、コストを抑えつつJCB決済に対応できるおすすめの決済サービスも紹介します。

また、それぞれのサービスの特徴や、JCBに対応したくない場合の選択肢も提供します。自店舗に最適な決済サービスを見つけ、効率的にキャッシュレス決済を導入するための情報をぜひご覧ください。

【結論】JCBの加盟店手数料は他の国際ブランドと比較して「横並び」か「わずかに高い」

JCBの加盟店手数料（決済手数料）は高いと言われますが、具体的にはどの程度高いのでしょうか？

結論としては、VISAと横並び、またはわずかに高い程度です。

具体的な違いを見るために、加盟店手数料（決済手数料）を開示している決済代行サービスの手数料率を比較してみましょう。

ここでは比較対象としてVISAの手数料率も記載しています。

決済サービス	JCB手数料	VISA手数料	公式サイト
Square	2.50%～3.25%(非課税)	2.50%～3.25%(非課税)	お申し込みはこちら
Airペイ	2.48%～3.24%(非課税)	2.48%～3.24%(非課税)	お申し込みはこちら
PAYGATE	1.98%～	1.98%～	お申し込みはこちら
stera pack	2.48%～3.24%(税別)	1.98%～3.24%(税別)	お申し込みはこちら

決済代行サービスによって料率に若干の違いはありますが、JCBの加盟店手数料（決済手数料）は1.98～3.25％で、VISAと比較しても横並びです。

手数料率に幅があるのは、2024年11月以降から決済代行サービス各社で中小事業者向けに手数料が引き下げられたためです。年間のキャッシュレス決済額が一定額以下の場合、1.98～2.50％程度の手数料でカード決済に対応できるようになりました。

プラン別の手数料は以下の通りです。

決済サービス	JCB手数料	VISA手数料	公式サイト
Square	中小企業プラン: 2.50% 大型店プラン: ～3.25% (非課税)	中小企業プラン: 2.50% 大型店プラン: ～3.25% (非課税)	お申し込みはこちら
Airペイ	ディスカウントプログラム: 2.48% 標準プラン: 3.24% (非課税)	ディスカウントプログラム: 2.48% 標準プラン: 3.24% (非課税)	お申し込みはこちら
PAYGATE	中小事業者向けプラン: 1.98%～ 標準プラン: 2.90%～	中小事業者向けプラン: 1.98%～ 標準プラン: 2.90%～	お申し込みはこちら
stera pack	スモールビジネスプラン: 2.48% スタンダードプラン: 3.24% お試しプラン: 3.24% (税別)	スモールビジネスプラン: 1.98% スタンダードプラン: 2.70% お試しプラン: 3.24% (税別)	お申し込みはこちら

『stera pack(ステラパック)』以外の決済代行サービスでは、JCBとVISAは横並びです。『stera pack(ステラパック)』では、Visaの下限が1.98％、JCBの下限が2.48％と約0.5％ほどJCBが高く設定されています。

しかし、クレジットカード決済以外のキャッシュレス決済では3.24％の手数料率が相場であるため、現在のJCBの決済手数料は決して高い水準ではありません。

ではなぜ、JCBは手数料が高いと言われるのか、続けて見ていきましょう。

JCBの加盟店手数料(決済手数料)が高いと言われる理由

今でこそJCBの加盟店手数料（決済手数料）は1.98～3.24％ですが、2015～2016年頃までは4%を超えるなど、VISA、Mastercardに比べて非常に高い料率が設定されることは珍しくありませんでした。

この当時の料率の高さが現在も「JCB＝加盟店手数料（決済手数料）が高い」というイメージを与えているのです。

私が過去に働いていた飲食店が導入していた銀行系の決済端末では、JCBの加盟店手数料（決済手数料）が4.5％とかなり高い料率でした。

しかし、2016年12月から『Airペイ』でJCBの取り扱いが始まり、加盟店手数料3.74％（現在は2.48～3.24％）で利用できることを知り、乗り換えた経験があります。

今では『Airペイ(エアペイ)』のように加盟店手数料（決済手数料）を開示する決済代行サービスは珍しくありませんが、このような決済サービスが増えてきたのは2015～2016年前後です。

これ以前は、加盟店審査で事業規模や決済額から加盟店手数料（決済手数料）が加盟店ごとに決められることが一般的でした。つまり、加盟店手数料（決済手数料）の相場が今よりもブラックボックス化していたため、JCBは強気な決済手数料を設定できたというわけです。

JCB加盟店手数料の推移と現状｜これまでの引き下げの歴史

JCBの加盟店手数料（決済手数料）は、年々引き下げられています。ここでは、JCBの加盟店手数料（決済手数料）の推移と現状について、過去の引き下げ実施時期や内容を詳しく解説します。

このように、わずか8年ほどの間に、JCBの加盟店手数料は4.5％から最低1.98％まで大幅に引き下げられました。「JCB=高い」というイメージは過去のものとなりつつあります。

JCBの加盟店手数料(決済手数料)がVisa、Mastercardに比べて高額だった理由は？

JCBの加盟店手数料(決済手数料)がVisa、Mastercardといった他社より高額だった背景には、以下のような要因が考えられます。

しかし近年、決済サービス市場の多様化と競争激化により、JCBの手数料体系は大きく変化しました。現在では他のカードブランドと同水準になり、一部のサービスでわずかに高い程度に落ち着いています。

ここでは、かつてJCBの決済手数料が高く設定されていた理由について、それぞれ詳しく解説していきます。

JCBの市場シェアとブランド力

JCBは、日本国内で非常に強い市場シェアとブランド力を持っており、多くの人々が利用しています。

2020年に行われたキャッシュレス決済大規模調査※1では、JCBの国内シェアは28.0％という結果になりました。これはVISAに次ぐ国内第二位のシェア率です。

また、JCBは日本発の国際カードブランドであり、その信頼性は高く評価されています。日本の顧客にとっては、日本の文化やサービス品質に精通していることが安心感をもたらしています。

こうした信頼性と市場性が加盟店がJCBを受け入れる理由の一つとなっており、JCBは手数料を高く設定することができたと考えられます。

サービス提供における運営コスト

次に、サービス提供における運営コストも影響しています。

JCBは国際ブランドでありながら、

全ての役割を担っており、それに伴う運営コストがかかります。

一方、VISAやMastercardは、カード発行や加盟店契約は自社で行わず、加盟銀行や決済処理会社などパートナー企業を通じてネットワークを運営しているため、運営コストが分散されます。
※JCBのカード発行業務は自社発行とパートナー企業の両方で行われています。

このような運営体制の違いによって、JCBの運営コストがVISAやMastercardよりも高くなるわけです。これがJCBの手数料が他のカードブランドに比べて高く設定される理由の一つになっています。

加盟店手数料(決済手数料)がブラックボックスであった過去

過去には、加盟店手数料（決済手数料）がブラックボックスであったことも理由の一つです。

以前は、決済手数料が加盟店ごとに異なり、相場が不透明だったため、JCBは強気な手数料を設定できました。

しかし、現在は、売上規模や事業規模に関わらず一律の決済手数料で導入可能な決済代行サービスが増えており、手数料の透明性が向上しています。

さらに、公正取引委員会及び経済産業省の働きかけにより、VISA、Mastercard、銀聯の3社はインターチェンジフィーの標準料率を公表するようになりました。これに伴い、JCBとしても決済手数料を引き下げる動きを見せています。

今後、決済業界の競争が続く中で、JCBの加盟店手数料（決済手数料）も引き続き変化する可能性があります。市場状況やサービスの進化によって、加盟店や消費者にとってより魅力的な決済環境が整備されることに期待できるでしょう。

お店はJCB決済に対応すべき？JCBの需要とコストから対応の必要性を考察

結論から言うとクレジットカード決済を導入するのであればJCB決済には対応すべきです。

つまり、日本国内におけるシェアが多く、JCB決済に対応するコストが他のカードブランドと遜色ないレベルまで下がってきているのです。

上記3つについてそれぞれ解説していきます。

国際カードブランドにおけるJCBの国内シェアは28.0％

2020年に行われたキャッシュレス決済大規模調査※1によると、JCBの国内シェアは28.0%です。28.0％という数字は、国内クレジットカード市場の約3割をJCBが占めていることを意味します。

これはVisaに次ぐ国内第二位のシェア率です。

決済ブランド	シェア率
Visa	50.8%
JCB	28.0%
Mastercard	17.8%
AMEX	3.1%
DinersClub	0.3%
銀聯	0.1%

お店がキャッシュレス決済に対応する主な目的は、利便性向上による売上アップや機会損失の防止です。J

CBの国内シェアが28％というデータから、JCB決済に対応しないということは、潜在的な顧客の約3割がスムーズに支払いできない可能性があります。ビジネスの観点から見れば、これは大きな機会損失となるでしょう。

JCBの国内における会員数は1億1,137万人

2020年9月時点のJCBの会員数は世界で1億4,000万人※2を超え、日本国内では1億1,137万人※2です。この数字は日本の総人口の約9割にあたり、JCBカードが国内で広く普及していることを示しています。

ただし、この会員数には重複会員が含まれています。株式会社JCBだけでなく、日本のJCBカード発行会社（JCBグループ約80社以上、パートナー企業約50社以上）が発行したカード数も含まれており、家族カードや法人カード、デビットカードも含まれています。

純粋な保有者数は公表されていませんが、国内シェア2位のカードブランドであることを考えると、相当な数に及ぶことは間違いありません。

JCB決済に対応することで、利便性向上と売上アップが期待できます。多くの日本の消費者が所持しているJCBカードに対応することで、より幅広い顧客層にアプローチできる可能性があります。

JCB決済に対応するコストは年々下がってきている

この記事で解説した通り、JCBの加盟店手数料（決済手数料）は年々下がってきています。また、導入費用や加盟店手数料（決済手数料）以外の運用コストも以前に比べて下がってきています。

JCB決済の手数料が安価かつ初期費用負担が少ないサービスの料金は以下の通りです。

決済サービス	Square	Airペイ	PAYGATE	stera pack
提供元	Square株式会社	株式会社リクルート	株式会社スマレジ	SMBC GMO PAYMENT株式会社
初期費用	無料※決済端末が必要な場合は4,980円～	無料※今ならiPadとカードリーダーが無料	無料	無料
月額利用料	中小企業プラン:無料 大型店プラン:無料	ディスカウントプログラム:無料 標準プラン:無料	中小事業者向けプラン:3300円(税込) 標準プラン:3300円(税込) ※条件により月額0円での提供も可	スモールビジネスプラン:3300円(税込) スタンダードプラン:3300円(税込) お試しプラン:無料
決済手数料	2.50%～3.25% ～3.25% ※カード情報手入力・オンライン決済は3.60～3.75%	2.48%～3.24% 2.95%～3.24% ※COIN+は0.99%	1.98%～ 2.00%～ ※標準プラン：カード決済2.90％～	1.98%～3.24% 2.70%～3.24% 3.24%
入金手数料	無料	無料	無料	三井住友銀行は無料※他行は1回辺り220円
解約金	なし	なし※キャンペーンで貸与されたiPad・カードリーダーは解約時に要返却	1年以内の解約時は残月数分×3300円例：利用開始月から3ヶ月後に解約する場合は、「残月数9ヶ月×3300円＝29,700円」	解約申請から45日以内に端末返却で免除※端末返却ができない場合は利用期間に応じて最大88,000円の違約金あり
契約期間	なし	なし	1年間	3年間
	お申し込みはこちら	お申し込みはこちら	お申し込みはこちら	お申し込みはこちら

リクルートが提供する『Airペイ』では導入に必要なiPadとカードリーダーを無料貸与しています。PAYGATEやsterapackでは、周辺機器不要で使えるオールインワン決済端末を無料提供しています。

このように、決済手数料だけでなく、初期費用からランニングコストに至るまで、加盟店が負担する様々なコストが年々下がってきています。個人事業主を始めとした小規模事業者でも手軽にJCB決済に対応できるサービスが数多く登場しているのです。

以上の理由から、日本国内でクレジットカード決済を導入する場合は、JCB決済への対応は実質的に必須と考えられます。顧客の利便性向上と売上機会の最大化のためにも、JCB決済への対応をお勧めします。

加盟店手数料で選ぶ！JCB決済に対応できる決済サービス4選

少しでも加盟店手数料を抑えてJCB決済に対応したいという場合には、以下の4つの決済サービスがおすすめです。

各決済サービスについて簡単に紹介していきたいと思います。

どうしてもJCBに対応したくない場合は導入すべき決済サービスに注意しよう

現在、JCBの加盟店手数料（決済手数料）は、VISAやMastercardと遜色ない料率であるため、JCBのみ意図的に対応しないメリットは少ないでしょう。

そもそも、決済代行サービスの中には、JCBだけ導入しないといった形で、意図的に特定の決済ブランドのみ対応しないということができないものがあります。

このような決済代行サービスでは、JCBの加盟店審査に通過したにも関わらず、JCB決済を拒むことは加盟店規約に違反してしまいます。最悪、サービスそのものの利用停止処分といったペナルティを食らう場合があるので注意が必要です。

どうしてもJCBに対応したくない場合は、JCBの導入の可否を選択できる決済サービスを利用する必要があります。具体的には、『Square(スクエア)』や『stera pack』が挙げられます。

ただし、JCBを導入しないとJCBが契約業務を執り行っているAMEXやDinersClub、QUICpayといった決済ブランドにも対応できません。これらの決済ブランドはステータスの高い利用者が多いため、高級店や高単価商品を扱うお店では対応しておくべきでしょう。

JCBの導入を選択できる決済サービスは後からJCBを導入することも可能なので、様子を見ながら導入するのも選択肢の一つです。

まとめ

以上、JCBの加盟店手数料（決済手数料）について解説しました。

以前は、JCBの加盟店手数料（決済手数料）は他のカードブランドに比べて高い傾向にありました。しかし、現在ではVisaやMastercardといったカードブランドと横並びまたは、わずかに高い程度に落ち着いています。

JCBは国内シェアが多く、キャッシュレス決済に対応するのであれば、抑えておきたい決済手段の一つです。

この記事で紹介した決済代行サービスなら、導入から運用に至るまで最小限の費用負担でJCB決済に対応可能です。

特におすすめは『Airペイ』と『Square』です。

『Airペイ』なら導入に必要なiPadとカードリーダーが無料貸与されます。貸与されるiPadはAirペイさえ使っていれば、他社アプリの利用もできるため、POSレジアプリをインストールするなど店舗用のiPadが必要な方にもおすすめです。

『Square』は、独自審査により、開業したての個人事業主でも導入でき、審査結果は最短15分でわかります。他社端末の審査に落ちてしまった方や審査に不安がある方におすすめです。

最後に、決済サービスを選ぶ際には、加盟店手数料（決済手数料）や対応ブランドだけでなく、導入コストや入金サイクル、将来の拡張性なども考慮することが大切です。自店舗に適した決済サービスを選び、効果的なキャッシュレス決済を導入しましょう。

各社のお申し込みはこちら

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【参考】

※1.『イプソス』キャッシュレス決済大規模調査（https://www.ipsos.com/ja-jp/cashless_monthly_survey_no10）
※2.楽天の米国シリコンバレーオフィスが提供する企業間コミュニティ『RakuNest』内のJCB紹介ページ（https://www.rakunest.com/jcb）