Airペイ(エアペイ)をエステサロンで使いたい！審査に通過するためポイントと注意点

リクルートが提供する決済サービス『Airペイ(エアペイ)』は、カード決済を始めとした全69種以上ものキャッシュレス決済に対応できます。

決済手段の多様化が進む現代において、便利で手軽なキャッシュレス決済に多く対応することで、顧客の利便性を向上させることができます。

一方で、エステサロンは『Airペイ(エアペイ)』の審査に通りにくい業種でもあります。

この記事では、エステサロンが『Airペイ(エアペイ)』の審査に落ちやすい理由から審査通過のポイントや対策、さらには導入の審査に必要な書類や手続きまで詳しく解説していきます。

また、本記事はテナントを借りて行う店舗型エステサロンから自宅サロン、訪問エステ（出張エステ）まで対応した内容となっております。

これを読めば、あなたのエステサロンもスムーズにAirペイ導入に向けた一歩を踏み出せることでしょう。

エステサロンがAirペイ（エアペイ）の審査に落ちやすい理由

そもそも、エステサロンは『Airペイ(エアペイ)』に限らず、カード決済を始めとしたキャッシュレス決済の導入が難しい業種です。

その理由は、取り扱いメニューによってはお客様とのトラブルにつながりやすいためです。決済代行会社やカード会社は代金未回収やチャージバック(返金申請)を避けるため、リスクの高い商品・サービスを取り扱いお店や業種を嫌います。

『Airペイ(エアペイ)』では以下のメニューや施術を加盟店規約で禁止しているため、取り扱っていることが確認された場合、審査に落ちてしまいます。

これらの該当するメニューや施術を行っている場合は、メニューの見直しを行ってから申し込みする必要があります。

それぞれ、詳しく解説していきます。

特定継続的役務提供に該当するメニューを取り扱っている

『Airペイ(エアペイ)』では『特定継続的役務提供』を含む特定商取引法に定められた取引方法に該当する決済を禁止しております。

エステ業は特定商取引法の『特定継続的役務提供』に規定される７業種のうちの１つです。

ここで勘違いしてほしくないのが「エステ業＝特定継続的役務」ではありません。

エステ業における特定継続的役務に該当する条件と具体例を見ていきましょう。

『特定継続的役務提供』に該当するメニューを扱う場合、キャッシュレス決済に対応するしない以前に、契約業務が煩雑であったり、クーリングオフが適用されるなどエステサロン側のリスクが非常に高いです。

『Airペイ(エアペイ)』導入を機にメニューの提供方法を変えることも経営戦略上の選択の一つです。

『特定継続的役務提供』については以下の記事で詳しく解説しておりますので、興味がある方はぜひご覧ください。

アートメイク施術を行っている

アートメイク施術は2005年に厚生労働省がアートメイクを医療行為として認定したことで、医師または医師の指示のもと、看護師が実施することが義務付けられております。

上記以外の者による施術は違法行為にあたります。

『Airペイ(エアペイ)』では医師免許の有無を問わず、『アートメイク』そのものを取り扱い禁止商材としております。

そのため、『アートメイク』の施術を行っているお店は『Airペイ(エアペイ)』の審査に落ちてしまいます。

科学的根拠がない効果・効能を謳っていたり、誇大な表現を行っている

科学的な根拠なく商品やサービスの効果や効能を謳ったり、誇張した表現をしている場合、お客様とのトラブルに発展するリスクが高いため、『Airペイ(エアペイ)』の審査に落とされてしまいます。

具体例を挙げると以下のようなものです。

申込時に『Airペイ(エアペイ)』に提出する店舗URLやメニュー等の確認資料で、効果効能を誇大に謳っていたり、科学的根拠に欠けるものと判断されると審査に落とされてしまいます。

身体の美化目的としたエステサロンでは意図せず、科学的根拠がなく効果効能を謳ってしまっていることもありますので、お気をつけください。

また、スピリチュアル系など霊感商法や自己啓発に関するものも取り扱いを禁止されています。

エステサロンとこれらの融合させたような業態をお店は『Airペイ(エアペイ)』の導入は難しいでしょう。

Airペイ（エアペイ）は回数券やコース払いの決済はNG？

エステサロンで『Airペイ(エアペイ)』を導入する場合、回数券やコース払いでのサービス提供はできないのでしょうか？

答えはNOです。

2022年6月末までは特定継続的役務提供に該当しない場合でも、継続的または複数回に渡ってサービス提供を行う場合、つまり継続的役務に関する決済はすべて禁止でした。

しかし、2022年7月1日から規約が改定され、提供期間が1年以内かつ特定継続的役務提供に該当しなければ継続的役務提供の該当する決済は可能になりました。

つまり、『Airペイ(エアペイ)』の審査に通過するために、都度払いのみのメニューを作る必要はありません。

ただし、QRコード決済を行う『AirペイQR(エアペイQR)』は、サービス提供完了前の決済を禁止しているため、エステサロンは審査に通らない場合があります。

QRコード決済にどうしても対応したい場合は『PayPay』との直接契約がおすすめです。

『PayPay』は直接契約することで決済手数料1.60～1.98％の料率で導入可能です。また、特定継続的役務提供に該当する７業種の導入も認めているため、審査に通過に期待が持てます。

Airペイ（エアペイ）をエステサロンで導入する前に知っておくべき注意点

次に『Airペイ(エアペイ)』を導入する前に知っておくべき注意点について５つほど解説していきます。

それぞれ、詳しく解説していきます。

Airペイ(エアペイ)の利用に必要な手数料や費用について

対面決済でキャッシュレス決済に対応する場合、導入時にかかる初期費用と決済手数料や入金手数料など導入後に継続的に発生する各種手数料がかかります。

『Airペイ(エアペイ)』の利用に必要な手数料や費用は以下の通りです。

初期費用	無料※今ならiPadとカードリーダーが無料
月額利用料	無料
決済手数料	0.99%～3.24%
入金手数料	無料
解約金	なし※キャンペーンで貸与されたiPad・カードリーダーは解約時に要返却

『Airペイ(エアペイ)』では現在実施中の『キャッシュレス導入0円キャンペーン 』にて導入に必要なiPadとカードリーダーが無料です。そのため、初期費用はかかりません。

また、売上金の振込時にかかる入金手数料は無料です。

つまり、『Airペイ(エアペイ)』は導入から運用に至るまで加盟店負担の費用は、決済ブランドごとに定められた0.99%～3.24%の決済手数料のみです。

実店舗を持たない場合は一部のキャンペーンが対象外

訪問エステ（出張エステ）のように実店舗を持たない場合は、iPadとカードリーダーが無料の『キャッシュレス導入0円キャンペーン 』は対象外です。

ちなみに自宅エステの場合は自宅を店舗として扱うため、キャンペーンの対象となります。

ただし、実店舗を持たない場合でもカードリーダーは無料なので、手持ちのスマホがiPhoneであれば実質無料で導入できます。

スマホがandroid端末の場合、『Airペイ(エアペイ)』では利用できないので新たにiOS端末を購入するか、android対応の他社サービスを利用する必要があります。

開業前や開業直後は審査に通りづらい

エステサロンに限った話ではありませんが、開業前や開業直後で売上実績が全くない場合、事業実態の確認が困難なことから審査落ちてしまうことがあります。

とくに店舗の内装・外装工事、入口の看板の設置完了前の申し込みの場合は審査通過率がグッと下がってしまいます。

ちなみに、訪問エステ（出張エステ）の場合、店舗エステに比べて事業実態の確認が難しいため、審査が少し厳しいです。

審査に不安がある場合は、申込時の審査基準を下げ、利用実績を重視する『Square(スクエア)』の利用がおすすめです。

『Square(スクエア)』では事情実績のない個人事業主でも利用できる決済サービスです。

審査通過後でも禁止商材・メニューの決済を行ってはいけない

『Airペイ(エアペイ)』の審査に通過し、導入した後に禁止商材やメニュー の取り扱いが確認された場合、加盟店契約を解除されてしまいます。

『Airペイ(エアペイ)』の審査を意図的に通すために、本来扱っているメニューを隠して審査を受けるというのはもちろんNGですが、『Airペイ(エアペイ)』導入後に作った新メニューが意図せず特定継続的役務に該当してしまったという場合もNGです。

加盟店審査は不正利用の防止等を目的に、導入時だけでなく、運用後も継続的に行われているということを覚えておきましょう。

一部の決済ブランドの審査に通過しない可能性がある

『Airペイ(エアペイ)』は全69種以上もの決済ブランドに対応しております。

『Airペイ(エアペイ)』が定める審査基準の他に、各決済ブランド側でも利用規約を定めていることから加盟店によっては一部の決済ブランドのみ審査に通過しないことがあります。

このような場合、『Airペイ(エアペイ)』以外の他社サービスなら審査に通るものもあります。

例えば交通系電子マネーなら『PAYGATE 』、QRコード決済なら『PayPay（直接契約）』なら導入可能です。

エステサロンで需要のあるキャッシュレス決済はカード決済とQRコード決済です。QRコード決済のみ審査落ちしてしまった場合は『Airペイ(エアペイ)』をメインに、『PayPay』のみ直接契約して併用するといった形がおすすめです。

エステサロンでAirペイ（エアペイ）の審査通過に向けての準備と対策

エステサロンが『Airペイ(エアペイ)』の審査を通過するためのポイントは以下の３つです。

それぞれ、詳しく解説していきます。

ホームページなどWEB上で情報が確認できる店舗URLを用意しておく

『Airペイ(エアペイ)』の申し込み時にWEB上で情報が確認できる店舗URLがあると審査がスムーズに進みます。

店舗URLはホームページである必要はありません。GoogleビジネスプロフィールやFACEBOOKページでも構いません。

店舗URLから『Airペイ(エアペイ)』側が確認する情報は以下の通りです。

提出するURL内に情報の不足がないかチェックしておきましょう。

店舗URLがなしでも申込できますが、必要書類の種類が非常に多く、準備が大変です。

提出書類が増えるとその分、書類不備のリスクが増えるため、審査にも時間が掛かります。

絶対に必要というわけではありませんが、審査をスムーズに進める上で店舗URLは準備した方が良いでしょう。

店舗URLがあることで、事業の実態確認が取りやすくなるため、審査通過率がグッと上がります。

一度、審査に落ちてしまった方は店舗URLなしで申し込みしたという場合には、店舗URLを作成したのちに再度申し込みをしてみることをおすすめします。

禁止されている商材・メニューの取り扱いがないことを確認する

前述した通り、『Airペイ(エアペイ)』の加盟店規約で禁止されている商品・メニューを取り扱っている場合、審査に落とされてしまいます。

上述以外にも禁止されているものはありますが、エステサロンで該当しやすいものは上記の３つです。

審査落ちしてしまった場合、明確な理由は『Airペイ(エアペイ)』では開示していないため、はっきりわかりません。

加盟店規約やキャッシュレス決済の仕組み等から審査に落ちてしまう理由について、考えられる原因は以下の記事で解説してますので、審査に不安がある方は一度目を通してみてください。

Airペイ(エアペイ)の申し込み方法と必要書類

『Airペイ(エアペイ)』の申し込みはWEB上で完結できるので非常に簡単です。

ここでは申し込み方法の流れの解説と審査に必要な書類について解説していきます。

申し込み方法

必要書類

必要書類は以下の3種類に分けられます。

本人／法人確認書類

事業形態が『法人』か『個人事業主』かによって、必要な書類が異なります。

許可証／免許証

エステサロンにおいては特殊な施術を行っていない限り、許可証／免許証の提出は不要です。

ただし、フェイシャルエステでまつ毛エクステの施術を行っているような場合には以下の書類提出が必要です。

許可証／免許証が必要な場合には、申し込み後に追加書類提出の依頼がメールで届くので適宜対応するようにしましょう。

店舗確認書類

店舗確認書類は「店舗の有無」と「OPEN状況」によって、求められるものが異なります。

つまり、必要書類の違いは以下の4タイプに分かれます。

それぞれの状況別に必要な書類を見ていきましょう。

『エステサロンでAirペイ（エアペイ）の審査通過に向けての準備と対策』でも解説した通り、ホームページなどWEB上で情報が確認できる店舗URLがあると店舗確認書類の提出が必要なくなる場合がほとんどです。

繰り返しになりますが、店舗URLで審査を進める場合はＷＥＢページ内に以下の情報の記載があるか確認しておきましょう。

店舗URLから情報が確認できない場合、不足している情報に応じて店舗確認書類の追加提出が求められます。

まとめ

以上、エステサロンに『Airペイ(エアペイ)』の導入を検討している方に向けて、審査に通過するためポイントや注意点、審査落ちしやすい理由など徹底解説してみました。

様々なキャッシュレス決済に対応することで、お客様の利便性が向上し、来店促進による売上アップに期待が持てます。クレジットカードが利用できると手持ちの現金が少ないけど、来店したいお客様も利用できるため、機会損失防止になります。

また、現金管理リスクや会計業務の効率化など店舗側のメリットも少なくありません。

『Airペイ(エアペイ)』では現在、iPadとカードリーダーが無料の『キャッシュレス導入0円キャンペーン 』を実施しているため、初期費用が掛かりません。

また、導入後にかかる費用も0.99%～3.24%の決済手数料のみとシンプルな料金形態です。

お得なこの機会に『Airペイ(エアペイ)』の導入を検討してみてはいかがでしょうか？