決済端末が無料のキャッシュレス決済サービス7選【2025年版】

キャッシュレス決済の導入を検討しているけれど、初期費用はなるべく抑えたいと考えている事業者様は多いのではないでしょうか。本記事では、決済端末を無料で提供しているキャッシュレス決済サービスを厳選して7つ紹介します。

この記事を読むことで、初期費用0円で売上アップにつながる決済サービスを見つけられます。

なぜ、決済端末を無料で提供できるの？初期費用0円で導入できる仕組み

決済端末が無料と聞くと、何か裏があるのではないかと不安に思う方もいるかもしれません。しかし、これには明確な理由があります。決済サービス各社が決済端末を無料で提供できる仕組みを分かりやすく解説します。

決済手数料による収益モデル

決済サービス各社が決済端末を無料で提供できる主な理由は、決済手数料による収益モデルを採用しているからです。

事業者が決済端末を通じてクレジットカード決済やQRコード決済などを受け付けるたびに、決済金額の1～3％程度が手数料としてサービス会社に支払われます。この継続的な手数料収入を見込むことで、初期費用である端末代金を無料にしています。

新規顧客獲得と長期的な関係構築

端末を無料で提供することは、サービス会社にとって新規顧客獲得の大きなフックとなります。導入ハードルを下げることでより多くの事業者にサービスを利用してもらい、長期的な契約に繋げる狙いがあります。

一度サービスを導入すると、他社への乗り換えには手間やコストがかかるため、顧客の囲い込み効果も期待できるのです。

一方で、端末を有料で販売するサービスも存在します。無料と有料でどのような違いがあるのか、次の項目で詳しく解説します。

決済端末が無料と有料のサービスに違いはある？

決済端末が無料のサービスと有料のサービスでは、初期費用以外にもいくつかの点で違いが見られます。

比較項目	無料端末	有料端末
月額費用	あり（0円～3,300円）	なし
契約期間	縛りあり（0～4年）	縛りなし
違約金	あり（端末代相当）	なし
初期投資	0円	4,980円～100,000円

端末無料の決済サービスには契約期間の縛りや違約金が設定されている場合が多いです。特に周辺機器不要で使えるオールインワン端末は月額利用料がかかるケースもあります。

ただし、サービスによっては中途解約時に端末を返却すれば違約金が免除されるものもあります。一方で、端末が有料のサービスでは、最初に端末を購入するため、解約してもその購入費用が返金されることは基本的にありません。

月額利用料がかかるサービスの場合、決済手数料が安価に設定されていたり、契約中の端末故障時の無料交換など、相応のメリットもあります。

表面的な端末代金の有無だけでなく、月額費用、決済手数料、契約期間、解約条件、そして受けられるサポート内容まで含めた総額とサービス内容を比較検討することが重要です。

端末無料でも安心して使える決済端末の見分け方

日本国内で決済端末を提供する決済サービスは国際的なセキュリティ基準である「PCI DSS」に準拠しており、基本的にセキュリティ面は安心です。

信頼できるサービスを選ぶには、3つのポイントを確認しましょう。

これらのポイントをチェックし、決済手数料の安さや端末無料という点だけでなく、長期的に安心して利用できるサービスを選ぶことが大切です。

【タイプ別】無料で導入できるおすすめキャッシュレス決済端末7選

無料で導入できるキャッシュレス決済サービスは、提供される端末のタイプによって大きく3つに分けられます。ここでは、それぞれのタイプごとにおすすめのサービスを紹介します。

おすすめのキャッシュレス決済端末 比較一覧表

決済端末	stera terminal	PAYGATE Station	PayCAS Mobile	Airペイ	スマホでタッチ決済	stera tap	PAYPAY(直接契約)
評価	4.6/5	4.3/5	3.8/5	4.2/5	4.5/5	4.0/5	3.6/5
提供元	SMBC GMO PAYMENT株式会社	株式会社スマレジ	PayPay株式会社	株式会社リクルート	Square株式会社	SMBC GMO PAYMENT株式会社	PayPay株式会社
決済端末の種類	据置型オールインワン決済端末	ポータブル型オールインワン決済端末	ポータブル型オールインワン決済端末	モバイル決済端末	Tap to Pay	Tap to Pay	QRコード
決済手段	全30種以上	全29種	全47種以上	全71種以上	全30種以上	全6種	全17種
初期費用	無料	39,600円※キャンペーン利用で無料	無料	20,167円※キャンペーン利用で無料	無料※スマホは加盟店が用意	無料※スマホは加盟店が用意	無料
月額利用料	初年度 月額0円(2年目以降 通常3300円)※初年度は無料※2年目以降は、直近1年間の累計決済額が3,000万円以上の場合は永年無料	3300円／月※条件により月額0円での提供も可	1,980円(税別)～／月	無料	無料	無料	無料※月額プラン加入時は1980円(税別)／月
決済手数料	1.98%～3.24%	1.98%～	2.48%～3.24%	2.48%～3.24%※COIN+は0.99%	2.50%～3.25%	1.98%～3.24%	1.60%～1.98%
入金手数料	三井住友銀行は無料※他行は1回辺り220円	無料	無料	無料	無料	三井住友銀行は無料※他行は1回辺り220円	無料
入金サイクル	毎日締め・2営業日後払い 月6回締め・2営業日後払い 月2回締め・2営業日後払い 月2回締め・15日後払い ※任意で選択可※一部の業種・取り扱い商材は月2回締め15日後払い	月2回 QRコード決済分のみ月1回	月2回	三井住友、みずほ、三菱UFJ銀行は月6回 その他の金融機関は月3回 QRコード決済分のみ月1回	三井住友、みずほ銀行は翌営業日 その他の金融機関は週1回 ※週1回入金＝毎週木～翌週水曜日までの売上が翌週金曜日に入金	毎日締め・2営業日後払い 月6回締め・2営業日後払い 月2回締め・2営業日後払い 月2回締め・15日後払い ※任意で選択可※一部の業種・取り扱い商材は月2回締め15日後払い	月1回※最短翌日入金の早期振込サービスあり
周辺機器の有無	不要	不要	不要	iPhone iPad ※いずれか1点	iPhone Androidスマホ ※いずれか1点	iPhone Androidスマホ	不要
プリンター	端末に内蔵 ロール紙無料	端末に内蔵	端末に内蔵	必要な場合は別途購入※無くても利用可	必要な場合は別途購入※無くても利用可	非対応	非対応
POSレジ機能	POSレジ内蔵 外部のPOSレジと連携可	POSレジ内蔵 外部のPOSレジと連携可	外部のPOSレジと連携可	外部のPOSレジと連携可	POSレジ内蔵 外部のPOSレジと連携可	なし	なし
持ち運びの可否	不可	可	可	可	可	可	可
契約期間	3年間	1年間	4年間	なし	なし	なし	–
解約金	解約申請から45日以内に端末返却で無料※端末返却ができない場合は利用期間に応じて違約金あり	1年以内の解約時は残月数分×3300円例：利用開始月から3ヶ月後に解約する場合は、「残月数9ヶ月×3300円＝29,700円」	4年以内の解約時は16,500円～66,000円の違約金あり	なし※キャンペーンで貸与されたカードリーダーは解約時に要返却	なし	なし	なし
導入の目安	申込みから1.5か月～	申込みから約1か月	申込みから約1か月～	申込みから約10日	申込みから最短15分	最短15分※Android版は最短5営業日	申込みから1週間～
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【オールインワン型】端末・プリンター全て無料の決済サービス3選

オールインワン型は、決済機能に加えてレシートプリンターも内蔵しているため、1台で決済業務が完結する便利なタイプです。

【スマホ・タブレットが決済端末に】端末無料or不要の決済サービス3選

お手持ちのスマホやタブレットを決済端末として利用できるタイプです。専用端末が無料貸与されるサービスや、そもそも端末が不要なサービスがあります。

【QRコード設置型】端末不要で最も手軽に導入

QRコード設置型は、店舗に専用のQRコードを設置し、顧客が自身のスマホで読み取って支払う方式です。決済端末自体が不要なため、最も手軽に導入できます。

端末無料の決済サービスを選ぶ6つの比較ポイント

端末無料の決済サービスを選ぶ際には、初期費用だけでなく、対応できる決済ブランド、長期的な運用コストや使い勝手も考慮する必要があります。

最適なサービスを選ぶために、6つの観点から比較検討しましょう。

決済ブランドの種類

利用できる決済方法の多さは売上に直結します。利用者の多いクレジットカード決済（Visa、Mastercard、JCB、AMEX、Diners）に加え、電子マネーやQRコード決済への対応も確認しましょう。

上記の中でも特に抑えておくべき決済ブランドはVisa、Mastercard、JCB、PayPayです。

Visaは国内シェア約51%、Mastercardは約18%、JCBは約28%を占め、この3ブランドでクレジットカード決済の9割以上をカバーできます。JCBは国内発の国際ブランドとして日本人の保有率が高く、特に高齢者層に支持されています。

PayPayは、登録者数6,900万人超と国内QRコード決済でダントツのシェアを誇り、若年層を中心に日常的に利用されています。最低限これら4つの決済手段に対応することで、幅広い年齢層の顧客ニーズに応えられます。

決済手数料率の違いと月額費用の有無

決済手数料は通常2.70%～3.24%が相場ですが、中小事業者向けプランでは1.98%～2.48%で利用できる場合があります。

中小事業者向けプランとは、年間のキャッシュレス決済額が一定額以下（多くは2,500万円～3,000万円以下）の事業者が対象です。売上規模の小さい事業者でもキャッシュレス決済を導入しやすくするため、各社が提供しています。

月額サービス利用料がかかるサービスの方が決済手数料は安い傾向にあります。

入金サイクルと振込手数料

売上金の振込タイミングと方法は、キャッシュフローに影響します。

小規模事業者や開業したばかりの店舗にとっては、入金サイクルの早さは特に重要な比較ポイントです。

端末の機能性・操作性（POS連携、持ち運びやすさ）

決済端末の使いやすさや機能も、日々の業務効率に関わります。

実際の操作感は使ってみないとわからないため、契約条件の緩い決済サービスを選ぶことをおすすめします。契約期間の定めがあっても、『stera pack』のように端末を返却することで違約金の負担がなく、いつでも解約できるものもあります。

こうしたサービスなら実際に操作性を試すことができるので安心です。

契約期間と解約条件

決済端末が無料の決済サービスは、導入後の決済手数料や月額費用を収益としています。特に月額無料で端末を無料提供するサービスは導入後に端末の利用が確認できない場合、端末代を請求される場合があります。

また、契約期間を定めているものもあり、契約期間内に解約する場合、違約金が発生するものもあります。端末を返却することで違約金が免除されるサービスもあるので、契約期間と併せて解約条件もチェックしておくと安心でしょう。

サポート体制とアフターサービス

導入後も安心して利用するためには、サポート体制の確認が不可欠です。特に確認すべきは端末の保証期間です。

導入時には決済端末が無料提供されるサービスであっても、保証期間は短いものでは半年から1年程度のものもあり、以降の故障は自己負担となるケースがあります。一方で、保証期間の定めがなく、契約中の故障なら無料交換してくれるサービスもあります。長期的なコスト面を考えると、こうしたサービスの方が安心です。

問い合わせ窓口は電話、メール、チャットなど複数あるに越したことはありませんが、実際には電話がつながりにくかったり、たらい回しにされることも少なくありません。そのため、FAQやマニュアルの充実度を確認することが実用的です。よくあるトラブルの解決方法が詳しく記載されていれば、自己解決できる場合が多いでしょう。

万が一のトラブルに備え、保証内容とサポート体制が整っているサービスを選びましょう。

【業種別】おすすめの端末無料の決済サービス

業種によって、求められる決済端末の機能や決済手段は異なります。ここでは、業種別におすすめのサービスタイプと選ぶ際のポイントを解説します。

決済端末無料の決済サービスの申込から導入までの流れ

決済端末無料のサービスを申し込んでから実際に利用を開始するまでの大まかな流れを説明します。

端末無料の決済サービスを契約前に確認すべき注意点

端末無料の決済サービスを契約する前には、いくつか確認しておくべき注意点があります。これらを事前に把握しておくことで、後々のトラブルを避けられます。

契約期間と違約金

多くの端末無料サービスでは一定の契約期間が設定されており、期間内に解約すると違約金が発生する場合があります。契約期間の長さよりも、解約条件を確認することが重要です。

例えば『stera pack』では3年間の契約期間が設けられていますが、解約申請から45日以内に正常な状態で端末を返却すれば違約金はかかりません。つまり、実質的にいつでも解約できます。

一方で『PayCAS』では、4年以内に解約する場合、残りの契約期間に応じて最大66,000円の違約金が発生します。

初めてキャッシュレス決済を導入する方や、決済端末の使い勝手を実際に試した上で継続利用を判断したい場合には、違約金が大きな負担になります。端末返却で違約金が免除されるサービスを選ぶと安心です。

ランニングコスト

端末無料サービスの中でも、特にオールインワンタイプの決済端末を無料提供しているものは、決済手数料のほかに月額サービス利用料が1,980円～3,300円程度かかるものがほとんどです。

月額サービス利用料がかかる代わりに、月額無料のサービスより決済手数料が安価に設定されているものが多いです。特に『stera pack』では、契約中の端末故障時に無料交換してくれたり、プリンターのロール紙を何度でも無料で追加発注できるなど、サービスが充実しています。

毎月の決済額が少額な場合は、手数料負担が少なくても月額サービス利用料の分だけコストが大きくなってしまう可能性があるため、注意が必要です。

通常プランでは月間決済額61万円、中小事業者向けプランでは月間決済額66万円が損益分岐点となります。

なお、『stera pack』は初年度の月額利用料が無料で、2年目以降も直近1年間のキャッシュレス決済額が3,000万円以上なら月額料金が無料になります。決済額が大きいお店は、実質月額無料で低い手数料率を実現できるため、特におすすめです。

端末の故障・交換時の対応

無料で提供された決済端末が故障した場合の対応について、事前に確認しておくことで、予期せぬ出費に備えることができます。多くの場合、保証期間が定められています。

決済端末	保証期間	保証期間外の交換費用	公式サイト
stera terminal	契約期間中は常に保証対象	無料	公式サイトへ
PAYGATE Station	決済端末の到着から12ヶ月以内	39,600円	公式サイトへ
PayCAS Mobile	端末受取月含む4年間	78,800円	公式サイトへ
Airペイ	受取月を含む6ヶ月以内	20,167円	公式サイトへ
スマホでタッチ決済	–※専用端末の提供がないため、保証の概念がない	–	公式サイトへ
stera tap	–※専用端末の提供がないため、保証の概念がない	–	公式サイトへ
PAYPAY(直接契約)	–※専用端末の提供がないため、保証の概念がない	–	公式サイトへ

『Airペイ』で無料提供されるカードリーダーは保証期間が6か月間と短く、以降の故障時には20,167円の費用負担が必要です。一方、『stera pack』では契約期間中の故障なら期限の定めなく、無料で交換してくれます。

端末が頻繁に故障するものではありませんが、保証期間外に一度でも故障すると費用負担は小さくありません。長期利用を考えている場合は、保証内容を重視してサービスを選ぶことをおすすめします。

なお、『Square』が販売している決済端末『Squareリーダー』は4,980円と有料ですが、1年間の保証が付いており、保証期間外でも4,980円で買い替えできます。初期費用は多少かかるものの、長期的な利用を考慮するのであれば、おすすめです。

端末無料の決済サービス導入に関するよくある質問（Q&A）

【まとめ】端末無料の決済サービスを選んで、コストを抑えて売上アップを目指そう

キャッシュレス決済の導入は、もはや店舗運営に不可欠な要素となりつつあります。

決済端末が無料のサービスは、初期費用を大幅に抑えてキャッシュレス化を実現できるため、特にコストを重視する事業者様にとって魅力的な選択肢です。

本記事で紹介したように、端末無料のサービスにはさまざまなタイプがあり、それぞれ特徴やメリットが異なります。ご自身の事業規模、業種、客層、そして将来の展望などを総合的に考慮し、最適な決済サービスを選びましょう。

契約前には、決済手数料や月額費用、入金サイクル、サポート体制、そして契約期間や解約条件などをしっかりと比較検討することが重要です。これが、後悔しないサービス選びの秘訣です。この記事が、あなたの店舗のキャッシュレス化と売上アップの一助となれば幸いです。