Airペイ(エアペイ)は実店舗無しでも導入できる！屋外など店舗外で利用する際の注意点とは？

『Airペイ(エアペイ)』は、iPhoneやiPadと専用カードリーダー1台で、クレジットカード決済やQRコード決済、交通系電子マネーなど全69種以上ものキャッシュレス決済に対応できるサービスです。

主に店舗を持つ事業者向けですが、実店舗を持たない事業者でも導入は可能です。

ただし、実店舗がない場合や屋外など店舗外で利用する際には、いくつかの注意点があります。実店舗がない事業者にとっては、『Square』や『PAYGATE』といった他の決済サービスがより適している場合もあります。

この記事では、どのような業種であれば『Airペイ(エアペイ)』を実店舗なしでも導入できるのか、店舗外で利用する際の具体的な注意点、そして代替となる決済サービスについて解説します。

さらに、実店舗がない場合に審査が厳しいという噂についても調べてみました。

屋外利用におすすめの決済サービス

そもそもAirペイ(エアペイ)って実店舗が無くても導入できるの？

『Airペイ(エアペイ)』を導入するために、必ずしも物理的な店舗は必要ありません。実店舗を持たない事業者でも、『Airペイ(エアペイ)』を導入できます。

具体的には、以下のような業種で導入されています。

『Airペイ(エアペイ)』は、お客様と対面で決済を行い、かつ、そのお客様が個人（BtoC取引）である場合に、実店舗がなくても導入できます。

ただし注意点として、特定商取引法で定められている「訪問販売」は、『Airペイ(エアペイ)』の加盟店規約で禁止されているため導入できません。

訪問販売とは？

事業者が消費者の自宅等に訪問して、商品や権利の販売又は役務の提供を行う契約をする取引のこと。キャッチセールス、アポイントメントセールスを含みます。

特定商取引法ガイド（https://www.no-trouble.caa.go.jp/what/doortodoorsales/）

Airペイ(エアペイ)における実店舗ありなしの定義とは？

『Airペイ(エアペイ)』の申込み画面では、利用形態として「店舗以外で利用」を選ぶと、「実店舗の有無」を選択する項目が現れます。

Airペイ(エアペイ)

ここでいう「実店舗」とは、お客様が実際に訪れて商品やサービスを購入できる物理的な場所を指します。単なるオフィスや事務所は「実店舗」には該当しません。

これを踏まえた具体例を見てみましょう。

つまり「実店舗あり」で「店舗以外で利用」を選択するのは、既に店舗を持つ事業者がその店舗とは別の場所で『Airペイ(エアペイ)』を使う場合です。

ちなみに、既に店舗で『Airペイ(エアペイ)』を導入している場合でも、店舗外（キッチンカーやイベント出店など）で利用するには、別途申込みが必要です。店舗用の契約のまま店舗外で決済を行うと規約違反となり、最悪の場合、契約解除のリスクがありますので、注意しましょう。

Airペイ(エアペイ)を屋外など店舗外で使う場合の5つの注意点

『Airペイ(エアペイ)』を屋外で利用する場合、主に5つの注意点があります。

一つずつみていきましょう。

注意点1.既にAirペイ(エアペイ)を導入している場合でも別途申込みが必要

前述の通り、既に実店舗で『Airペイ(エアペイ)』を利用している事業者が新たに店舗外（イベント出店、移動販売など）で『Airペイ(エアペイ)』を使いたい場合は、店舗外利用のための追加申込みが必須です。

例えば、「レストランA」が店舗で『Airペイ(エアペイ)』を契約済みで、新たにキッチンカーでの販売を開始し、そこでも『Airペイ(エアペイ)』を使いたい場合、以下の2つの契約が必要になります。

上記、それぞれの契約ごとに管理画面や売上計上が分かれる点も覚えておきましょう。

注意点2.交通系電子マネーが利用できない場合がある

『Airペイ(エアペイ)』を店舗外で利用する場合、決済場所の状況によって交通系電子マネーが利用できなくなる可能性があります。

申込み時に「利用場所」をどう選択するかで対応が変わります。

利用場所の選択	交通系電子マネー対応	特徴
特定の一箇所のみで使用する	可能	例：毎日同じ公園で営業するキッチンカー。利用場所が固定されている場合。
複数の場所で利用する	不可	例：日によって出店場所が変わる移動販売、タクシーなど。

時間帯や曜日によって販売場所が変わる場合は「複数の場所（移動）で利用」に該当し、交通系電子マネーは利用できません。

理論上は、販売場所ごとに「特定の一か所で利用」として契約すれば交通系電子マネーを使えますが、場所が増えるたびに契約が必要となり、管理が非常に煩雑になります。また、『Airペイ(エアペイ)』は1契約ごとにカードリーダーが必要であり、追加契約ではカードリーダー代（1台 20,167円）が発生します。

「複数の場所で利用」で契約すれば、店舗用と店舗外用の2契約で済み、管理は比較的容易ですが、交通系電子マネー決済は諦める必要があります。

上記のような場合でも、交通系電子マネー決済に対応できる端末は限られていますが、スマレジ提供する『PAYGATE』なら複数の場所で利用する場合でも交通系電子マネーに対応できます。

注意点3.過去には実店舗のみ対象のキャンペーンがあった

『Airペイ(エアペイ)』では、過去にiPadとカードリーダーが無料になる『キャッシュレス導入0円キャンペーン』が実施されていました。

このキャンペーンでは、「実店舗を有していること」が適用条件の一つに含まれていました。そのため、実店舗を持たない事業者はキャンペーンの対象外となり、iPadの無料貸与を受けることはできませんでした。

『Airペイ(エアペイ)』のキャンペーンは、新規申込者が対象です。既に『Airペイ(エアペイ)』を導入している店舗が店舗外利用で申し込んだ場合は、キャンペーンの対象外となります。

キャンペーン対象外の場合、カードリーダー代(1台20,167円)が初期費用としてかかりますので、ご注意ください。

注意点4.ネット環境を別途用意する必要がある

『Airペイ(エアペイ)』は、カードリーダーと接続したiPhoneまたはiPadのインターネット通信を利用して決済処理を行います。

店舗内であればWi-Fi環境を利用できますが、店舗外や屋外で利用する場合は、別途モバイル通信環境を用意しなければなりません。スマホのテザリング機能やポケットWi-Fiなどが必要です。

店舗外の通信環境は不安定になることもあり、決済処理が途中で中断してしまうリスクも考慮する必要があります。安定した通信環境を確保することが重要です。

特に、交通系電子マネー決済については、『Airペイ(エアペイ)』は3G通信やフリーWi-Fiでの利用を推奨していません。

クレジットカード、iD、QUICPay、QR決済	Wi-Fi環境や、携帯電話回線の3G、4G / LTE、5G
交通系電子マネー決済	固定インターネット回線でのWi-Fi環境、携帯電話回線の4G / LTE、5G ※3G通信、フリーWi-Fi（公衆無線LAN）でのご利用はお控えください。

安定した4G/LTE、5G回線、または固定回線のWi-Fi環境が求められます。事前に利用場所の電波状況を確認するなど、対策を講じましょう。

注意点5. iOS端末とプリンターが別途必要

『Airペイ(エアペイ)』の利用には、iPadまたはiPhoneが必須です。もし対応するiOS端末を持っていない場合は、新たに購入する必要があります。

また、お客様に紙のレシート（ご利用控え）を発行したい場合は、Airペイ対応のレシートプリンターを別途用意する必要があります。『Airペイ(エアペイ)』が推奨するプリンターは、安価なモバイルタイプでも約2万円程度の費用がかかります。

電子レシートとしてメール送信も可能ですが、紙での発行を希望されるお客様もいらっしゃるため、プリンターの導入を検討する必要があるでしょう。

このように、『Airペイ(エアペイ)』を店舗外で利用するには、決済用のカードリーダー本体に加えて、iPad/iPhoneと、必要に応じてプリンターという複数の機器を持ち運ぶ必要があります。

もし、決済端末1台だけでレシート発行まで完結させたい場合は、『PAYGATE』ののようなプリンター内蔵型のオールインワン決済端末がおすすめです。

『PAYGATE』なら、別途スマホやプリンターを用意する必要がありません。また、4Gデータ通信機能も搭載しているため、Wi-Fiなどのネット環境を用意する必要もありません。

Airペイ(エアペイ)は実店舗がないと審査が厳しいって本当？

「Airペイは実店舗がないと審査に通りにくい」という話を聞くことがありますが、これは一概には言えません。審査で重視されるのは、事業の実態が確認できるかどうかです。

実店舗がなくても、以下の書類や情報を提出することで、事業の実態を証明できれば審査に通る可能性は十分にあります。

ただし、新規開業直後で事業実績がほとんどない場合は、実店舗の有無に関わらず、信用度の観点から審査が慎重になる傾向はあります。

もし、実店舗がなく、『Airペイ(エアペイ)』の審査に不安がある場合や、より手軽に導入したい場合には、『Square』がおすすめです。

『Square』は途上審査重視型のため、事業実績が無くても導入できる決済サービスです。審査は最短当日に完了するなど、導入までのスピードが速いのが特徴です。事業実績が少ないスタートアップや個人事業主でも導入しやすいです。

決済手数料は2.50%～と業界最低水準です。

決済端末は複数種類が提供されており、4,980円からと安価に導入できます。さらに、スマホそのものを決済端末として使う「スマホでタッチ決済」という機能を利用すれば、専用端末が不要となり初期費用0円での導入も可能です。

実店舗がない事業者にとっては、『Airペイ(エアペイ)』よりも導入のハードルが低いと言えるでしょう。

Airペイ(エアペイ)以外の決済代行サービスは屋外など店舗外で使える？

『Airペイ(エアペイ)』以外にも、多くの決済代行サービスが存在し、その多くは屋外や店舗外での利用に対応しています。

ただし、『stera pack』のように据え置き型の決済端末を提供するサービスは、物理的に持ち運びができないため店舗外利用には向きません。

各社の屋外決済の対応状況は以下の通りです。

決済サービス	屋外利用	利用できない決済方法	公式サイト
Airペイ	対応	移動利用の場合、交通系電子マネー決済は利用不可	お申し込みはこちら
Square	対応	タクシー・ハイヤー等での電子マネー決済は利用不可	お申し込みはこちら
PAYGATE	対応	なし	お申し込みはこちら
PayCAS	対応	なし	お申し込みはこちら
stera pack	対応	据え置き型のため持ち運び不可	お申し込みはこちら

比較すると、一部のサービスで屋外利用時には電子マネー決済に何らかの制限がかかることがわかります。『Square』はタクシー・ハイヤー等での電子マネー利用ができません。これは、通信が不安定になりやすい屋外環境での電子マネー決済処理のリスクを考慮しているためと考えられます。

『Airペイ(エアペイ)』は「特定の一か所」での利用であれば交通系電子マネーに対応できる点で、他のサービスより柔軟な面もありますが、「移動」する場合は利用できません。

屋外利用におすすめのオールインワン端末『PAYGATE』

先の注意点で触れたように、『Airペイ(エアペイ)』を店舗外で利用する場合、以下のような課題があります。

これらの準備の手間や機能制限を解消できる選択肢として、『PAYGATE』があります。

『PAYGATE』は、決済端末本体に4G通信機能とレシートプリンター、さらに簡易的なPOSレジ機能まで内蔵されたオールインワン端末を提供している点が最大の特徴です。

決済端末	Airペイ	PAYGATE
決済端末の種類	モバイル決済端末	ポータブル型オールインワン決済端末
必要機器	iPhone iPad ※いずれか1点	不要
プリンター	必要な場合は別途購入※無くても利用可	端末に内蔵
POSレジ機能	外部のPOSレジと連携可	POSレジ内蔵 外部のPOSレジと連携可
通信機能	端末に4G/Wi-Fi内蔵	iPadやiPhoneの通信を利用
交通系電子マネー（移動時）	非対応	対応
	公式サイトへ	公式サイトへ

このように、『PAYGATE』ならスマートフォンやタブレット、別途プリンターを用意する必要がなく、端末1台で決済からレシート発行まで完結します。

通信も内蔵されているため、別途Wi-Fiルーターなどを用意する手間も省けます。移動を伴う利用シーンでも交通系電子マネー決済が可能です。

導入時に決済端末が無料提供されるため、初期費用0円で導入できます。決済手数料は1.98％～と『Airペイ(エアペイ)』より安価です。ただし、詳細の料率は個別見積もりが必要なため、公式サイトから問い合わせが必要です。

周辺機器を準備するコストや手間、移動販売時の交通系電子マネーへの対応といったAirペイの弱点をカバーできるため、店舗外での決済をスムーズに行いたい事業者にとって、『PAYGATE』は非常に魅力的なサービスです。

まとめ

以上、『Airペイ(エアペイ)』は実店舗なしでも導入できるのかをテーマに解説しました。

『Airペイ(エアペイ)』は実店舗がない事業者でも導入可能ですが、屋外など店舗外で利用する際には以下の5つの注意点があります。

これらの点を踏まえて、最適な決済サービスを選択することが重要です。

実店舗がなく、導入の手軽さやスピードを重視する場合は『Square』がおすすめです。申込みが簡単で審査も早く、初期費用も抑えられます。

一方で、Airペイ利用時の「別途iOS端末が必要」「通信環境の準備が必要」「プリンターも別途必要」「移動時に交通系電子マネーが使えない」といった点を負担に感じる場合や、より少ない機器で決済業務を完結させたい場合には、オールインワン決済端末を提供する『PAYGATE』がおすすめです。

『PAYGATE』なら、端末1台に通信・プリンター・簡易POS機能が内蔵されており、移動時でも交通系電子マネーに対応可能です。さらに導入費用は無料です。

この記事を参考に、ご自身の事業形態や屋外での利用シーンを考慮し、『Airペイ』『Square』『PAYGATE』といった選択肢の中から最適な決済サービスを選びましょう。

屋外利用におすすめの決済サービス