PayPay(ペイペイ)の導入方法とは？契約先による違いや費用も併せて解説

QRコード決済の中でも「100億円あげちゃうキャンペーン」など話題性・知名度ともに高いPayPay(ペイペイ)。

ユーザーの利便性を向上したい事業者の中でもPayPay(ペイペイ)導入を検討している事業者も多いのではないでしょうか。

この記事では、PayPay(ペイペイ)の導入における２つの方法とその違いについて解説していきます。

PayPay(ペイペイ)を導入する２つの方法

PayPay(ペイペイ)を導入する方法は以下の２つが挙げられます。

方法1.PayPay公式サイトから直接契約する

一つ目は、決済代行サービスなどを利用せず、PayPay(ペイペイ)と直接契約を行って導入する方法です。

加盟店手数料(決済手数料)1.60％または1.98％で導入できる

PayPay公式サイトから直接契約して導入すると、加盟店手数料(決済手数料)1.60％、または1.98％で導入可能です。

他社サービス経由では加盟店手数料(決済手数料)3.24％前後が掛かるため、約1％ほど安価な料率です。

加盟店手数料(決済手数料)の適用条件は、月額プラン(1980円／月）に加入すると1.60％、未加入なら1.98％です。詳しくは以下の記事で解説しておりますが、月間のPayPay決済額が平均して約52万円以上ある場合は、月額プラン(1980円／月）に加入した方がお得です。

また、PayPay以外にも以下のLINE PAY、ALIPAY系のQR決済にも対応しております。

LINE PAYの決済手数料はPayPay同様に1.60％または1.98％、ALIPAY系のQR決済は1.98％です。

これらの決済方法も他社では3.24％が相場のため、1％以上安価な料率で導入可能です。

導入費用が一切掛からない

事業者側はQRコードを掲示するだけで、PayPay(ペイペイ)・ALIPAYの決済に対応可能なため、導入のハードルが非常に低いことも大きなメリットと言えるでしょう。

他社サービスの場合、クレジットカード・電子マネーといった決済に対応していることからカードリーダーやプリンターといった周辺機器の導入費用が掛かります。

PayPay(ペイペイ)と直接契約を行った場合は、QRコードの設置のみなので、導入コストが一切掛かりません。

ユーザースキャン方式／ストアスキャン方式の両方に対応

PayPay(ペイペイ)の決済処理は、お客様が店舗設置のQRコードを読み取る「ユーザースキャン方式」とお店側がお客様のスマホ画面上に表示されたQRコードを読み取る「ストアスキャン方式」のいずれかで行います。

他社サービスでは、どちらか一方の決済方式しか対応できないものがほとんどです。

PayPay公式サイトから直接契約した場合は、どちらの決済方式でも利用可能です。

ただし、「ストアスキャン方式」の利用はPayPayの店舗向けアプリから行うので、スマホまたはタブレットのいずれかが必要です。

PayPay（ペイペイ）公式サイトから直接契約して導入できる決済方法は以下の全17種です。

対応可能な決済方法
PayPay LINE PAY Alipay+

クレジットカード・電子マネー・他のQRコード決済に対応する場合、他の決済サービスと併用する必要があります。

そのため、アプリや管理画面がバラバラになってしまうため、会計・経理業務が少し複雑になってしまいます。

こうした業務効率が不安な場合は、他社サービスからPayPay(ペイペイ)を申し込むと良いでしょう。

方法2.Airペイなど他社の決済サービスから申し込む

もう一つの方法は、Airペイ(エアペイ)など、他社の決済サービスから申し込む方法です。

PayPay(ペイペイ)が利用できるモバイル決済サービスは「Airペイ(エアペイ)」が挙げられます。

「Airペイ(エアペイ)」は、対応決済ブランドが非常に多く、全69種以上（クレジットカード・電子マネー・QRコード決済）に対応しております。

他社サービスから申し込むメリット

他社サービスから申し込むメリットは、様々な決済ブランドへの一括申込・一元管理できるなど、業務効率化に関わることです。

PayPay(ペイペイ)だけでなく、クレジットカード決済など他の決済方法に対応するには審査を受ける必要があります。

近年、拡大しているモバイル決済サービスの多くは、審査基準が低く、個人事業主や中小企業でも利用できることが出来ます。

しかし、審査には営業許可証などの必要書類を提出する必要があるため、決済ブランドごとに異なるサービスの申し込みを行うのは少し手間が掛かります。

様々な決済ブランドに対応している他社サービスであれば、一度の申込みで、まとめて審査を受けることが出来ます。

また、異なる決済サービスを利用する場合、それぞれの端末やアプリ、管理画面を使い分ける必要があるため、スタッフへの落とし込み・経理処理など実務上の負担が増えます。

他社サービスを利用し、PayPayを含むキャッシュレス決済をひとまとめにすることで、業務効率を上げることが出来ます。

他社サービスから申し込むデメリット

他社サービスから申し込んだ場合のデメリットは上記の通り。

【加盟店手数料(決済手数料)が掛かる】

他社サービスからPayPay(ペイペイ)を利用する場合、加盟店手数料(決済手数料)として3.24％が掛かります。

これは、キャッシュレス市場のシェアを多く取りたいPayPay(ペイペイ)としては、他の決済ブランドをお店に導入してほしくないからです。

そのため、他の決済ブランドも利用できる他社サービスからではなく、PayPay(ペイペイ)のみ(厳密にはALIPAYも)利用できる直接契約を促したいわけです。

【「バーコード支払い」しか利用できない場合がある】

他社サービスの場合、お客様が提示したQRコードを読み取る「バーコード支払い」しか利用できないものが多いです。

他社サービスのほとんどが「バーコード支払い」しか利用できない場合があります。

各社の支払い対応状況	スキャン支払い	バーコード支払い
PayPay(ペイペイ)直接契約	〇	〇
Airペイ(エアペイ)	×	〇
TakeMe Pay(テイクミーペイ)	〇	〇

他社サービスで「スキャン支払い」「バーコード支払い」両方に対応しているのはTakeMe Pay(テイクミーペイ)のみ。

業種によっては、QRコードの設置のみで導入可能な「スキャン支払い」だからこそ導入したいといった場合も考えられます。

「スキャン支払い」を利用したい場合は、PayPayと直接契約しての導入がおすすめです。

Airペイ(エアペイ)との併用がおすすめ

飲食店や小売店など、実店舗事業者の場合、PayPay(ペイペイ)とALIPAYのみ直接契約し、Airペイ(エアペイ)と併用する形がおすすめです。

「Airペイ(エアペイ)」はクレジットカード・電子マネー・QRコード決済など全69種以上の決済ブランドに対応しております。

PayPay(ペイペイ)・ALIPAYにも対応しているので、業務効率が悪いと感じたら、Airペイ(エアペイ)だけ使うといった使い方も出来ます。

もちろん、併用するの決済サービスは他のものでも良いですが、３つ４つと増やしてしまうと管理が出来なくなるので、多くても２つ程度がおすすめです。

モバイル決済サービスについては以下の比較記事を参考にしてみてください。

まとめ

PayPay(ペイペイ)申込に関して解説してみました。

政府がキャッシュレス決済の利用促進と拡大を行っていることもあり、様々な決済サービスが氾濫しているのが現状です。

そんな中、PayPay(ペイペイ)知名度、利用率も高いです。

PayPay(ペイペイ)によるキャンペーンは、利用者への還元率も高く、導入しておくだけで集客の幅広がる点も非常に魅力的です。

話題のQRコード決済「PayPay(ペイペイ)」導入の参考になれば幸いです。